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覆面診断®

<覆面調査・ミステリーショッパー調査>

このような課題やお悩みはありませんか?

現状をしっかり把握したい

○×などの簡易なものではなく、具体的な内容を把握したい

調査員や調査項目、調査方法など、自社に最適な内容で実施をしたい

その時によって必要な資料や結果が変わるため、柔軟性のある会社を探している

調査~結果報告までに時間と手間がかかり過ぎている

社内で色々やっているが、データがバラバラで管理が煩雑になってしまっている

調査を実施してはいるが、その先の何をどうやったら良いのかが分からない

効果的な改善活動を、具体的な部分にまで落とし込みをしたい

現場スタッフにも結果を落とし込み、すぐに改善につながる内容にしたい

課題はわかったが、改善活動につながっていない

他業界の取り組みや、事例から自社のヒントを取り入れたい

全国一律で、同価格で、安定した品質で行える会社を探している

調査員の属性も、できるだけ絞り込みをしたい

価格面でも安心できて、費用対効果の高い調査を実施したい


もし1つでもあれば、弊社がお役に立てるかもしれません。




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一般調査ではない『難易度の高い調査・診断』で20年以上36万店舗以上の実績

弊社は質の高い診断を数多く提供しております。一般的には、調査で終わらずに、調査後の研修や活用方法のコンサルティング、システム提供など、ビジネスの拡販として覆面調査が使われてしまう傾向が多い中、弊社では、しっかりと現場で見抜く難易度の高い診断を20年以上に渡り提供しております。しっかりとした診断があるため、その後の改善や改革が分断されず、紐づいております。

弊社では本当に必要なお客様が必要な時に、必要なサービスを取り入れることが大切であると考えており、セミナーを開いての集客や、DMなどの営業は一切せず、全てご紹介や直接のお問い合わせのみでつながったお客様となっており、20年以上に渡り経営母体も変わらず全国でサービスを実施させて頂いております。

お取引先は大手企業様や成長企業様が中心ですが、その企業名を利用せず、しっかりと、ご提供する内容でご判断を頂いたお取引で信頼を頂いております。

また一般的なモニター調査ではない、難易度の高い調査・診断の実績が豊富です。これにより深みのある信頼度の高いビッグデータの蓄積を可能としており、精度の高い「店舗の健康診断」をご提供しております。

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日本の商業施設 売上上位50%の約8割が弊社のサービスを利用

弊社の覆面調査・ミステリーショッパー調査では、商業施設さまからのご依頼も多く、まるごと施設の調査を実施させて頂く機会も多くございます。結果的に、非常に多岐にわたる店舗の傾向も蓄積されており、競合比較や他社事例、改善ノウハウなども豊富です。全国展開されている企業さま、大規模チェーン様、複数の業態を展開されている企業さまにもご満足頂ける診断(調査)が可能です。

さらに、ご依頼店舗数が3000店舗や5000店舗以上など、ご依頼のボリュームが多くても、全国にて標準化された質の高い調査が一律で行えることもご評価頂いております。

また、単なる○×のような調査や、なぜその評価なのかが分からないコメント量ではなく、しっかりと現場の状況が分かる診断を提供させて頂いております。

覆面調査と一括りになっていても、実際には幅広い特長があります。大きく分けると5つのタイプがあります。

1. (ポイント還元などで)簡易アンケートに答えてもらう集客型モニター調査

2. (ポイント還元などで)〇×や簡易コメントで行う一般モニター調査

3. 業務委託として仕事として実施をしてもらう一般覆面調査

4. 業務委託として専門調査員が実施をする覆面調査

5. 社員など内部の調査員が行う覆面調査

よく混同されているのが、「モニター調査」と「覆面調査」です。上記1や2は、本来の覆面調査ではなく、モニター調査と呼ばれ、趣旨や目的が異なります。

1と2では、ボリュームを担保することで、質の悪さを補填する必要があり、3~5では、質が高い分、守備範囲が狭くなり、全国一律で行うのは難しいとされます。このため、3、4、5のような覆面調査において、全国一律で、自社一貫体制で行っている企業はほとんどありません。

一方、弊社では3~5を得意分野としつつも、1~5の、どの方法でも対応ができる柔軟性がある点も特徴の1つです。

※「週刊ダイヤモンド 2014年 6/7日号 ショッピングセンター売上高ランキング」より

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7年以上の継続リピート率94.8%

弊社のスタンスは、業界標準となる診断サービスを持っているだけではなく、各社さまの結果につながるカスタマイズも得意としております。その企業さまの運営にピッタリと合致したきめ細かいサービスを一緒になって作り上げております。一緒に成長することで、単なる調査会社ではなく、事業を推進するパートナーとして評価をして頂くことが多くなっているのが特徴です。

単にレポート結果を納品するのではなく、どのようにしたらPDCAの仕組みをつくれるのか、具体的に何をしたらよいのかなど、最適な改善・改革の道標を示すことができる点も、ご評価頂いている部分となっています。

定型的な内容を提供するのみ、単に自社都合の単価アップ、そして営業戦略に基づいたサービス提供など、求められていない提案や押し売りは行っておりません。その企業様の文化や慣習も調和させながら、いかに持続的な成長を実現するかを、共に走り、創り上げるスタンスです。このように各企業さまの事業展開を踏まえると、おのずと内容の精度は磨かれていき、調査内容も「業界標準項目+自社専用項目」となるのが自然です。

このような考えや姿勢をご評価頂き、依頼だけに留まらず、7年以上の長きに渡るパートナーシップとして、寄り添いながらサービスを提供させて頂いております。

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